突然ですが、、、
会社を辞めたい、退職したいと考えているそこのアナタ！
うまく退職するには”コツ”が必要です！
・会社をうまく辞めるにはどうしたらいいの？
・退職は、いつ、誰に報告すればいいの？
・引き継ぎの方法は？
・退職するまでにしなきゃいけないことってなに？
今日は、実際に転職エージェントとして2,000人以上の転職に携わった僕が
退職するまでに必要なコツ７選を伝授していきたいと思います。
これを見れば、スムーズに退職することが可能です。
退職時に貰うべき書類一覧も書いてありますので、是非最後までお読みくださいね。
それでは早速行ってみましょう！
トレンドの波に乗り遅れるな！トレンドサバイバー！
退職のコツ① 退職の相談は上司や同僚にしない方がいい
「今の仕事が辛い、辞めたい。。。誰かに相談したい」
そうした悩みは誰もが持つもの。
身近な同僚や上司に分かってもらいたい、相談したい気持ちもわかります。
しかし
退職の相談は”本当に気心の知れた人”以外にはしないでください。
特に、上司へ相談はしない方がいいでしょう。
理由は、「引き止められるから」です。
これは、上司の気持ちになってみれば分かります。
・ただでさえ忙しいのに、辞めたあなたの仕事を誰が引き継ぐのか、業務が増えて困る
・部下が辞めたら自分の評価が下がる
そう考える上司はたくさんいます。
もし、そんな自分勝手な上司が部下から相談を受けた場合
・次の仕事とかやりたいことは決まっているの？その業界や仕事はキツいんじゃない？
・もう少し考えてから決めた方がいいよ
・業務内容改善するから、もう少し待ってくれ
など、退職をさせない
（または引き伸ばす）方向に誘導しがちです。
もちろん、あなたの立場に立って
あなた自身のキャリアに対して親身にアドバイスをしてくれる上司もいると思います。
しかし、そんな素晴らしい上司であれば
そもそもあなたが”退職したい”と思うことは無いのではないでしょうか？
また、同僚に相談した場合も同様です。
・ただでさえ忙しいのに、辞めたあなたの仕事を誰が引き継ぐのか、業務が増えて困る
・俺だって辞めたい、この苦難を分かち合うあなたに辞めてほしくない
そう考える方が多くいます。
気心の知れた人であれば問題ありませんが、そうでない場合は
「誰にも言わないで」と前置き相談した場合でも
「◯◯さんが辞めたいって言ってましたよ？」と上司や他の同僚に告げ口してしまう可能性があります。
退職の相談をする場合は”本当に気心の知れた人”のみにするようにしましょう。
客観的なアドバイスをもらうために、同僚ではなく、別の会社にいる友人などがいいかもしれません。
退職のコツ② 就業規則と有給休暇の更新時期、賞与について必ず確認しよう
退職を決意した場合（または悩んでいる場合）
就業規則や雇用契約書を必ず確認して、下記を把握しておきましょう。
・退職の意思はいつまでに伝えなくてはならないのか
・自分の有給休暇の残数と更新時期はいつなのか
・賞与の支給日はいつなのか、賞与支払いの制限はあるかどうか
退職の意思はいつまでに伝えなくてはならないのか
よくあるのは、就業規則に
「退職の２ヶ月（３ヶ月）前に申告すること」
といった記載がされている場合です。
「２ヶ月前（３ヶ月前）に申告と書いてあるから、あなたは希望日に退職はできません」と言われることがあります。
ただし実際には
・法律上は14日前までに退職の意思を伝えれば退職できることになっています。
・1ヶ月以上前の期間（2ヶ月や3ヶ月）という記載がされていても、実際はその期間に関係なく辞めることが可能です。
”職業選択の自由”の観点から、2ヶ月前や3ヶ月前といった縛りは無効とされることがほとんどです。
（退職日の目安は”退職のコツ④”でお伝えします）
上記のように「希望日での退職が不可」と言われた場合にうまく切り返しができるよう
事前に会社の規則に何ヶ月前までに申告と書いてあるのか、把握をしておきましょう。
自分の有給休暇の残数と更新時期はいつなのか
有給休暇については、特に有給の更新期日が重要なポイントです。
例えば、有給の更新月が来月で、来月になれば新たな有給休暇が14日付与される場合
新たな２週間分の休みを貰わずに辞めるのは勿体無いですよね？
もし更新月まで待てるのであれば
更新月を超えて有給休暇が増えた段階で退職の意思を伝えることをお勧めします。
ただし、ここで注意しておきたいのは
有給休暇の更新前（新規付与前）の段階で
「来月には有休が増えるので、その分も併せて◯日分消化してから辞めます」
「今月中に有休を20日全て消化して、そのあと来月には新たに有給休暇が増えるので、その分も消化して来月中旬に辞めます」
これは危険です。
有給休暇は、分かりやすく言うと”継続して働く人のための休暇”という建て付けなので
「辞めると分かっている人に新たな有給休暇は与えられない」と言われる場合があるからです。
もし、新たに付与される有給休暇を消化してから辞めたい場合は
実際に更新月を超えて”有給休暇が付与されてから”退職の意思を伝えるようにしましょう。
賞与の支給日はいつなのか、賞与支払いの制限はあるかどうか
これも、先ほどの有給休暇と同じ考え方です。
例えば、賞与の算定期間が7月〜12月で、支給日が1月25日の場合に
11月中旬に退職意思を伝えて12月末で退職する場合
「辞める人に賞与はあげられない」と言われてしまう場合があります。
企業によっては
「支給日に在籍していないと賞与は支給しない」という規則があったり
賞与支給前に退職希望を申し出た場合は賞与を減額する
という規則の企業もあります。
一番無難な解決策は
”賞与をもらってから退職の意思を伝える”ことですが、そこまで待てない場合はその限りではありません。
いずれにしても、有給休暇と賞与の支給制限の有無については必ず確認するようにしてください。
退職のコツ③ 直属の上司（管理者）に伝えればいい
退職の意思を誰に伝えたらいいか、それは、直属の管理者です。
直属の管理者がそのさらに上の役職者に伝えるので、あなたは管理者以外に伝える必要はありません。
稀に「直属の管理者に伝えたのに、管理者がさらにその上の役職者や人事の許可をとっていなかった（伝えていなかった）ため辞められない。」
と言われる事例も聞きますが
上の許可をとっていないのは管理者の責任で、あなたの責任ではありません。
希望の期日に退職することが可能です。
もし心配であれば、管理者に伝える際に「他に伝えるべき人はいますか？」と聞いてみるといいでしょう。
また、”言った言ってない” ”聞いた聞いてない”の問題を回避するために
管理者に伝えた日時や当時のやりとりを記録に残しておくことをおすすめします。
退職に上司の許可は必要ありません。伝えればいいだけです。
退職のコツ④ 退職希望日は「引き継ぎ日数+有給休暇残数」
退職の意思を伝えるのは、法律上最短で14日前であればOKと先ほどもお伝えしましたが
とはいえ14日前では、有休消化をしたら実際の出勤日が数日しかなく、引き継ぎが全くできないなど
業務に支障が出ることもあります。
そこで、退職日の考え方としておすすめなのは
「引き継ぎ期間3週間〜１ヶ月＋有給残日数」です。
有給休暇が14日間残っている場合は「引き継ぎ3週間〜1ヶ月＋14日＝1ヶ月半後」に退職と希望すれば良いでしょう。
この希望であれば、会社に対して失礼には当たりません。
中には、「引き継ぎには２ヶ月必要だ（３ヶ月必要だ）」と言って退職を引き伸ばされる場合もありますが
それを素直に受け止める必要はありません。
引き継ぎ業務に2ヶ月以上かかるのは異常です。
どんな仕事も、3週間〜１ヶ月あれば引き継ぎは完了します。
事前にあなたが引き継ぎリストを用意しておけばいいのです。
その上で引き継ぎに１ヶ月以上かかるとするなら、上司が無能ということです。
・法律上14日あれば退職できる
・その上で私はリストを作り、3週間〜1ヶ月の引き継ぎ期間をとってあげている
このマインドを持って退職交渉に臨んでください。
退職のコツ⑤ 退職の意思を伝えるのは金曜日（休みの前日）がベスト！
退職の意思を伝えるのは緊張しますよね？
退職の意思を伝えたとして、その次の日に普通に業務するのは気まずいものです。
そこで
・退職の意思を伝える日は金曜日（休みの前日）がベストです！
・祝日が重なって連休となっている場合は、その前日が最大のチャンスです！
・シフト勤務で平日休みの方は、休みの前日をお勧めします。
休みの前日に伝えることによって
あなた →翌日の仕事の気まずさや上司からの引き伸ばし説得を回避できる
上司 →休みの間に頭を整理して、誰に引き継ぐか、どう対応するかを冷静に考えられる
からです。
これは声を大にしてお伝えします。
連休や休みの前日に言うのがベストです！お互いにとってWin-Winなのです！
退職のコツ⑥ 業務の引き継ぎはリスト化し、誰がみてもわかるようにしよう
これも、スムーズに退職するための秘訣です。
・自分の抱えている業務をリスト化し、業務の説明と対処方法を記載します。
・業務に期日がある場合は、優先度順に並べると良いでしょう。
・取引先の企業が関わるのであれば、相手側の担当者名と連絡先も忘れずに。
・誰が引き継いでもいいように、分かりやすい記載を心がけましょう。
・引き継ぎ完了のチェック項目もあるとさらに良いでしょう。
そのリストを基に引き継ぎ対象者や上司と打ち合わせを行えばOKです。
（リストの項目例）
退職のコツ⑦ 退職日当日（最終出勤日）は、お世話になった人に手土産と挨拶を。
引き継ぎも終わり無事に最終出勤日を迎えたあなた。
“立つ鳥跡を濁さず”と言うように、最終日も気を抜かずに振る舞いましょう。
あなたがもしお世話になった上司や同僚がいるのであれば
簡単な手土産を持参し、個別に挨拶に行くといいでしょう。
挨拶の流れとしては
これでバッチリです。
退職時に会社から受け取る書類一覧
最終出勤日までに下記書類が手元にない場合
いつ受け取れるのか人事に確認をしておきましょう。
・雇用保険被保険者証
・離職票
・健康保険資格喪失証明書
・源泉徴収票
・年金手帳
（注意）
・上記書類は、新しい仕事につくために、また、役所への申請に必ず必要になります。
・役所への申請で複数回必要になるものもあるので、もらった書類は全て写真を撮っておきましょう。
（またはコピーをとっておきましょう）
※
退職後に必要な役所への申請や手続きについては、別の記事で詳しくお伝えします。
まとめ
いかがでしたか？
退職するのはとても大変と考える方もいらっしゃるかもしれませんが
・退職の相談は限られた人だけにする
・事前に就業規則を確認し有給や賞与について把握する
・退職日は「引き継ぎ日数＋有給休暇残数」にする
・管理者に伝えるのは休みの前日
・引き継ぎリストを用意する
・最終出勤日はお世話になった人へ挨拶し、人事に書類の確認をする
これを守れば、円満退職完了です！
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